一年前に仕事を辞め、完全中立の立場(しがらみが無い)で世の中を見ていると,タイトルの「世の中の事象にはかなりの確率で裏がある」という事が見えてきました。現役中も薄々は気づいていましたが昨今特に鮮明に見えてきたのでここでまとめてみました。
例1)BEVとCO2問題
エピローグ-1から6までに詳しく書きましたが、そうなった裏の理由をまとめてみました。
・トヨタのハイブリッドシステムTHSが凄すぎて欧米(特に欧州)カーメーカーは技術的には追いつけないと悟りました。(その後ルノーE-Techだけは追いついたのだが・・・)
・THSの最大の弱点である高速域で強みのあったディーゼルエンジンを欧州は推進したかったのですが、フォルクスワーゲンのディーゼルエンジン排ガス不正で諦めました。
・そこで欧州としては温暖化の責任を全てCO2に押し付けてBEVを推進してTHSを始めとした日本製ハイブリッド車を締め出そうとしましたが、エピローグ-1~7で書いた様に失敗しました。BEV化で一番得したのは中国だった事もあり欧州としては方向転換を迫られています。ここでトヨタには欧州制覇のチャンスが訪れています。THSの高速域改善の為にMG1モーターのロック機構(ワンウェイクラッチ等)を追加すべきです。また、ホンダe;hevはエンジン直結時を少なくとも2段変速にすべきです。i-DCTで6段までやったのですから簡単な筈です。この辺りの詳しいHEV機構については橋本知恵院の方は表45年史とペアになった資料を見てください。また、そのうちエピローグでも簡易版をアップしようと思っています。
例2)地上波TV天気予報のハズレ多発
昨今、台風予測がしょっちゅう外れて「オオカミが来た」状態になっています。実際には確かに天気予報も外れているのですがそれは数日以上前の予報で1~2日前位の予報はそんなに外していません。「オオカミが来た」状態を作っているのは実は地上波TVを中心としたマスコミです。例えば先日の台風10号が九州に上陸しかけた時に、ネットの天気予報(確かWNIウェザーニュースだったと思う)は「この上陸で台風は勢力を弱め、熱帯低気圧へと変化するでしょう」と予報していたのにもかかわらず地上波TVでは「最強台風がきて大変です！災害に備えてください」と不安を煽っていました。事実は前者であり台風は消滅したのは記憶に新しいでしょう。
これはネット視聴者が増えて地上波TVの視聴率がガタ落ちしているという問題に対して少しでも視聴率を挽回しようとしているTV局の策略であります。台風に限らず、米不足、温暖化、地震などなど不安を煽ることによって地上波TVの視聴率を上げようとしている謀略です。それほど地上波TVはつまらなくなった(特に過剰コンプライアンス遵守とスポンサーに対するビビリと忖度が原因)という事です。
米不足問題も全く同じ原因です。TV局が消費者を煽る報道を繰り返し、オイルショックのときのトイレットペーパー不足と同じ現象になっています。米は実際余っていますが、23年度米などの古米を高く売ろうという米流通業界の謀略とアホなマスコミによる増長が原因です。まもなく新米が多量に流通して米価格は落ち着くでしょう。
例3)自動車の型式指定申請不正問題(例のダイハツを初めとした問題)
結論は自動車メーカーは悪く無く、ユーザーも不利益を被っておらず、(誰もこの不正で不利益を得ておらず、迷惑を被ったのは国民とカーメーカー)国土交通省が最も悪いという結果です。
国交省の指定方法より厳しい検査をしているのに国交省側は自分達の指定方法と違うから不正だと騒いでいる訳です。役人根性(プライド)なのか、ひょっとして裏に日本の自動車業界を衰退させようという陰の力が存在するのでは？と疑ってしまいます。(例えば外国の圧力=C国とかE州とか)
わかりやすく言うと例えば一時停止違反があります。停止線で止まっても安全確認は出来ない交差点がほとんどです。停止線は歩く速度程度で通過してそれを越えた所=左右が見える所で停止して慎重に安全確認するのが実質的に最も安全だと思いますが如何でしょうか？今の遵法をやる為には停止線で止まり、むしろ警察がいない事を確認して発進となります。安全よりも警察官の有無の確認が優先になってしまい本末転倒です。第一渋滞の原因にもなります。警察はそんな事に労力をかけるより、乱暴な運転や煽り運転の取り締まりにエネルギーを注ぐべきではないでしょうか？
今回の型式認証問題については百歩譲って最低レベルのペナルティで治めるべきだったでしょう。今回の処置は国益にも反しています。
-続く-
